テクノロジーを新たに導入したのに、なかなか業務の効率化につながらない、かえって負担が増えてしまった −− 。多忙な中で時間をやりくりして挑戦したものの、そうした壁にぶつかるケースは決して珍しくない。

事業所・施設の伴走支援などに力を注ぐ株式会社TRAPE代表取締役の鎌田大啓氏は、2日に開催された今年度の「介護現場における生産性向上推進フォーラム」の講演で、そうした状況を打開するノウハウを解説した。【Joint編集部】

鎌田氏が成功の秘訣として強調する極意、それは「生産性向上は準備が8割」だ。国のガイドラインに沿って基本に忠実に、段階を追って取り組んだ事業所ほど、後の成果につながっているという。

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鎌田氏は講演の中で、職員の理解を得られていない中でいきなり新たなテクノロジーを導入しても、なかなかうまくいかないと指摘。一見遠回りに見える泥臭いアプローチこそ、実は一番の近道になると説明した。

具体的にどう準備すべきか。鎌田氏は第一歩として、「なぜ取り組むのか」という意義や目的を事業所・施設内で広く共有することと、そこに経営者が熱心にコミットすることが重要だと説いた。

あわせて、委員会などのチームを作ることも欠かせないという。そこで業務の棚卸しや見える化を試み、ムリ・ムダ・ムラなどの課題を見つけることから始めるよう勧めた。このプロセスでは、個々の職員が日々の思いを吐き出せるような環境づくりを心がけることも大切だとした。

鎌田氏は取り組みを進めるにあたって、まずは小さく始めればいいと呼びかけた。初めから完璧を求めず、失敗ありきで挑戦と修正を繰り返すこと。鎌田氏は、「うまくいったら次はどうするか、うまくいかなかったらもう一回どうするか。そうやってみんなで一歩ずつ前に進めていく。これを地道に繰り返すことが、最終的に大きな成果を生み出す」と力説した。